令和二年六月六日。チャンネル櫻、討論。

山田教授 1:16:30  尖閣危機。 
2:25:30  香港海道危機。 

用田。 1:37:30 東沙(臺灣統治下)をチャイナが取ると臺灣海峽を制する。
  日本のレールガンの最尖端技術が豐田EV車を通じてチャイナに流出。




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令和二年六月十三日。
水島社長 1:51:20 日本のレールガンの最尖端技術が豐田EV車を通じてチャイナに流出。

https://www.youtube.com/watch?v=jCyM6JA-eI4






https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/54330?page=2
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/54330?page=3
米国などがすでに10年前から非物理的打撃力の開発に着手しながら量産に入れず停滞していたのを不思議に思うだろう。それはゲームチェンジャーに必須な小型・強力かつ「特殊能力」を持つ電源がなかったからである。
 日本にはその優れた技術を有する企業も既に存在している
 この電源があると、平時でも大災害時のブラックアウトは解消するし、電気自動車は1分以内で充電でき、200キロ以上走行することが可能になる。
 その他、民生に計り知れないエネルギー革命を起こす可能性があるのに、民間企業は従来の電池から脱却する勇気がなくビジネスチャンスを逃している。
 この間、中国はこの技術を含めて買収しようと暗躍したが、まず真っ先に米国がこれを手に入れた。
 日米同盟のために日本政府が米国に技術などを提供することを認めたからだ。しかし、外国企業もすべてを買収していないことは不幸中の幸いだ。
 間違いなくこの2~3年で外国企業の中でも米国はレールガン、マイクロ波兵器(HPMW、すべての電子機器を破壊することが可能)、さらには次元を超えた現代のリバイアサン(海獣)ともいえる潜水艦などを生産するかもしれない。
 レーザ兵器も格段に進歩するだろう。米国は喜々として走り始めたのである。
この際、特に非物理打撃の分野の領域横断を邪魔してはならず、物理・非物理打撃の指揮・統制のためにAIなどの出番があるのだ。


(3)それでは、日本にゲームチェンジャーを5年の内に装備化することは可能なのだろうか。
 レールガンは10年以内に日本単独で装備化することはできないだろう。

 また、レーザ兵器は電源の問題よりも、大気中をパワーを拡散しないで一瞬のうちに敵を撃破する技術突破が問題であることから、実用化には少し時間がかかるだろう。
 ただし、宇宙空間での装備化は進むだろう。
 サイバーは国策として取り組むべきである。米中露や北朝鮮にすら大きく水をあけられており、国内法も含め国として決断しなければ進展は望めないだろう。
 一方、ロシアが装備化している「車載EW」と「車載HPMW」は5年以内に日本が実現できるゲームチェンジャーである。
 EWは照射している時だけ有効であるが、低出力で衛星までも妨害が可能である。

ロシアはシリアに車載EWを配置しているが、概念的に300キロの妨害範囲を持っていると言われ、衛星や巡航ミサイル、精密誘導弾、その他電波を発するものの妨害が可能で、航空戦闘を指揮するAWACSなども妨害できるとしている。
 予備車両も含めて30~40両程度で日本全域の防衛が可能となる。幸いなことに、日本は陸自に電子妨害を任務とする第1電子隊が北海道にあり、やがて第2電子隊もできるようだ。
 これらが装備するものは基本的にロシアのEWと同じであり、従って新たな開発要素はないことから、ロシアのように新たなランドベースの装備品として、日本列島全域の覆域が可能な態勢の早期確立が必須である。
 海空自にとっても有難い存在となることは間違いなく、さっそく来年度から予算化されて当然であろう。
 これこそ、総理が言われる電磁領域の優越を獲得する1番バッターである。
 さらに、ロシアが装備するHPMW車両の日本版が5年以内に装備化することが可能な2番バッターである。
 HPMWは電子機器を破壊するため、ドローンや巡航ミサイル、航空機、艦船、地上部隊などあらゆるものを使用不能にすることができる。
 そして、車載型を完成させた後は、小型化して航空機搭載型にしたり、大型化して列車移動型や固定型にして300~400キロ程度の破壊を追求すべきであろう。そうすれば、多数の核弾頭搭載の弾道弾を一挙に無力化することも夢ではない。
 このために日本は、先行する海外の有力な軍事産業と協力して実現を早めることも視野に入れるべきであろう。
いずれにしても、非物理的打撃のEWとHPMWは相互補完関係にあり、日本のミサイル防衛の主役となる2枚看板である。
 おまけに弾は無尽蔵で安上がりだ。これとイージスアショアなどの物理的打撃を組み合わせることにより、初めて総理は「国民を守り切っている」と胸を張って真実を語れるだろう。
 この事業は、総理の第1優先事項であることから、防衛省は2枚看板の実現に勇気をもって挑戦しなければならないし、財務省は十二分な予算を投入しなければならない。






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